●温泉旅行が節税に？
「温泉旅行に行くと税金が戻る。」そんなことを聞いて本当かと首をかしげる人もいるかもしれませんが、実は本当のことなのです。
所定の温泉に所定の手続きを踏んで申請をすれば、税金が返ってくる。今回はこの、知られていない節税方法について紹介します。温泉でリラックスできて、お金がもらえたら嬉しいですよね。
●医療としての「温泉」
じゃあどうすればいいのかというと、温泉旅行にかかった費用を医療費とみなして確定申告時に申請をして、年10万円の医療費控除の枠を利用します。そうすれば、施設利用料や交通費などが所得から控除される仕組みです。
日本では、戦国時代に合戦で傷を追った武士や大名、江戸時代に身体を患った庶民などが温泉地で治療を行う湯治が盛んでした。この医療費控除は、さながら現代バージョンの湯治と言えるもの。ちなみにこの制度、1990年から適用されており、実は20年近く前からある制度なのです。
ただし、あくまで「医療」の一つなので、それを受けられる温泉は限られています。具体的には、厚生労働省によって認定された「温泉利用型健康増進施設」のみとなります。
この温泉利用型健康増進施設は、以下の様な条件を満たした施設のことです。
１：温泉を利用した各種の入浴設備と運動設備が総合的に整備されている。（運動施設：トレーニングジム・プールなど、入浴施設：かぶり湯、寝湯、気泡浴、ミストサウナなど）
２：温泉利用指導者資格を持ったスタッフが、医師が作成した温泉療養指示書に従って入浴指導を行なう。
３：安全管理や応急処置、生活指導全般を行なう。
４：温泉療法の知識・経験を有する医師のいる医療機関と提携している。
要するに、運動施設と入浴施設が混合したスパに、専門のスタッフが常駐している施設ということになります。なお、温泉利用指導者資格とは、一般社団法人日本健康開発財団によって認定されている資格で、8日間の実習を受けた人がなることができます。
※認定施設の一覧は厚生労働省のサイトで閲覧できる。（平成29年10月25日時点で21カ所）→http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/undou04/02.html
例えば神奈川県の江の島アイランドスパには、天然温泉やエステはもちろんのこと、室内運動場やウォーキング＆ランニング指導プログラム、ヘルスケアクリニックなども完備されていて、温泉に入りながら健康増進に向けたプログラムを利用することができます。さらに江ノ島という観光地からほど近いので、温泉療養しながら観光も楽しむことができます。
また、その施設利用はおおよそ一カ月のあいだに7日以上でなければならないとも定められています。つまり間が空いても手続きさえ踏めば可能なので、例えば一カ月の間、週末だけ湯治に出かけると言った利用方法も可能です。
●必要な手続き
このような温泉に関わる医療費控除ですが、税金に関わることなので、きちんとした手続きも必要です。必要な手続きについて説明をします。
１：医師を訪ね、相談する
かかりつけ医や、そこから紹介された温泉療法医などを尋ねる。なお、認定施設に相談すれば、提携している病院から専門医を紹介してくれるところもある。
２：温泉療養指示書を受け取る
温泉療養指示書とは、どのように温泉入浴をすればよいか等の指示が載った書類のことで、医師が診察してオーダーメイドで作成してくれる。
３：認定施設を訪れる
その指示書を持参し、認定施設に行く。
４：認定施設で温泉療養を行う
温泉利用指導者の指導のもと、療養を行う。
５：認定施設で領収書などを受け取る
療養終了後、施設から領収書と温泉療養証明書を受け取り、保管しておく。
６：確定申告をする
と言った手順である。基本的に、医師や認定施設に相談して、その指示に従いながらゆっくりと療養をすれば良い。
このような手続きを踏めば、この温泉旅行費用が医療費控除の適用になるというわけです。7日間以上の利用で、さらに認定された施設でしか控除の利用ができないということでハードルは高いが、ゆっくりと温泉旅行を楽しみ身も心もリフレッシュした上で税金が戻ってくるというのは美味しい話ですね。
そもそもこのような制度が創設されたのは、健康増進施設を積極的に国民に利用してもらうことで、国民の健康づくりを支援し、結果的に慢性疾患などの予防につなげようといった狙いがあります。さまざまなテクノロジーによって医療分野は発展してきているが、このような昔から受け継がれている治療方法も、忘れてはならない健康維持法のひとつといえますね。あなたも、せっかく温泉旅行にでも行こうと思っているなら、温泉利用型健康増進施設を選択肢の一つに入れてみてはどうでしょう。
