保障選択時に見落とされがちなリスク
どんな保険を選択しようか考えるときに意外と見落とされがちなのが、「長期療養や長期入院をすることで働けなくなる」というリスクです。この場合、入院費用・退院後の通院費用が生活費とは別に必要となります。しかしこの費用に関しては高額療養費（病院や薬局で1ヶ月に支払った医療費が一定額を超えた場合に、その超えた金額を支給してもらえる制度）でカバーできるのであまり心配はいらないでしょう。
ここでより大きな負担として残るのが、働けなくなることで収入が減り、生活費を補えなくなるというリスク。入院中は収入が減ってしまうので生活費のやりくりが困難になってしまいます。しかし、一般的な死亡保障や入院保障だけではこのような場合の経済的リスクに備えることができません。家族がいるのに働けなくなったときなど、その間の生活費はどうすればいいのでしょうか。そんな不安は長期療養時の収入を補ってくれる保険、就業不能保険で解消することができます。
長期療養にはどのくらいの費用が必要？
長期療養の際に一番心配なのは収入が大幅に減少する、ということです。もちろん、社員であれば健康保険の傷病手当金（標準報酬日額の3分の2に相当する額が最長で1年6カ月支給される）の給付を受けることができますが、限りある給付が終了したあとにも生活は続いていきます。一般的な家計では食費や光熱費、家賃などを合わせて30万円弱の支出が見込まれます。これにケガの治療費や長期入院などで医療費もプラスされた費用を、働けなくなったあとも毎月支払っていかなければなりません。このように収入がなくなってしまったのにもかかわらず、生活費や治療費の支払いが続いていく場合に備えるために就業不能保険は大切なのです。
自分に合ったタイプの保険選びを
基本的には、働けなくなると毎月年金の形で給付金が受け取れて、従来の保険ではカバーしきれない収入の面まで保障を受けられるのが就業不能保険です。また、給付までに60日から180日の免責期間があることには注意が必要です。就業不能の保障は、単独で就業不能保険に加入する、収入保障保険の特約として付加する、医療保険の特約として付加するといった3つのタイプに分けられます。死亡や医療に関する保障が十分に足りている人は単独で加入するのが最も安くておすすめです。しかし保険の見直しや、死亡や医療の保障をもっと手厚くしたいと考えているなら収入保障保険や医療保険に付加することなども合わせて検討してみましょう。
