妊娠・出産の時期は、人生のなかでも最も保険の見直しが必要な時期と言えます。子どもが生まれると、夫婦の医療費や生活費だけでなく子どもの教育費や結婚資金といった経済的負担を考慮する必要があります。またこの時期には、妻が休職したり仕事を辞めるケースが一般的です。妻の分の収入が減り、支出が増えることを念頭に入れ、夫の保障額が足りなければ増額を検討しましょう。
夫の死亡保障については、終身保険よりも、掛け捨てで保険料が割安な収入保障保険か定期保険がおすすめです。お子さんは二人目、三人目が生まれるかもしれませんが、月15万円を60歳までカバーしておけば大丈夫でしょう。医療保障は、独身時代から掛け捨てタイプで備えていた方もこの機会に終身医療保険を利用し、老後、特に80代以降の高齢期にも備えて保障期間に余裕を持たせておきます。さらに、三大疾病診断給付金と就業不能の保障を特約でセットにしておくと安心です。
妻にも家族のための保障という視点から見直しをしましょう。医療保障については、がんと診断されたときの一時金と通院の保障をプラスする、死亡保障については、収入保障保険で最低限保障を確保して、余ったお金をお子さんの教育資金の足しになるよう貯蓄に回すといった対策も。ただし、妊娠が判明してから新たに加入を検討する場合、条件付きになる可能性もあるので注意しましょう。
家計が苦しいからと保険を見直して保障額を下げる人もいますが、生まれてくる子どものためにも、保障不足は避けたいところ。特に学費は、ライフイベントのなかでも住宅に続く大きな支出であり、幼稚園から大学まですべて公立に進学したとしても約800万円かかると言われています。これがすべて私立なら倍以上の約2100万円に。二人目、三人目が生まれればこの費用が二倍三倍になり、家計への影響もかなり大きくなります。子どもの希望をある程度かなえてあげるためにも、早め・多めの準備が必要と覚えておきましょう。
